―　２０２５年市場予測（２０１７年比）　―

＜注目市場＞

■スマートスピーカー国内市場　２００億円（１２.５倍）

～　利便性の向上に加え、所有率の上昇が期待され市場拡大　～

■スマートホーム対応照明国内市場　３１０億円（８.９倍）

～　照明に加え別の機能を搭載した製品が需要を喚起し市場拡大　～

マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 田中 一志03-3664-5839）は、センサーや音声認識機能を活用した家電コントロールや、ＡＰＩ（アプリケーションプログラムインターフェイス）連携を活用したサービス利用が黎明期から普及期に入り、活況を帯びてきているスマートホーム関連市場を調査した。

その結果を「スマートホーム市場総調査 ２０１８」にまとめた。

この調査ではスマートホームを構築する要素として「プラットフォームサービス」「個別サービス」「スマートコアデバイス」「スマートルーム」「スマートキッチン／サニタリー」「スマートウェルネス」「スマートセキュリティ」「技術／プラットフォーム」の８カテゴリー、４５品目を対象とし、市場規模推移／製品・サービス化動向／技術動向などを調査・分析し、将来を予測した。

スマートホームとは

　ＡＶ機器や情報通信機器および生活家電といったアプライアンスやセンサーをネットワークにつなぎ、機器間連携を行うことによって、セキュリティ制御による安心、安全の担保、家電のコントロールによる快適な環境が整備された住宅である。

＜注目市場＞

■スマートスピーカー国内市場

　Ｗｉ‐ＦｉやＢｌｕｅｔｏｏｔｈなどのネットワーク機能に加え、音声入力デバイス（ＭＥＭＳマイク）や音声アシスタント機能を搭載し、音声対話が可能なスピーカーを対象とする。カメラモジュールやディスプレイを搭載した製品も含む。

２０１７年の後半から年末にかけて、ＧｏｏｇｌｅやＡｍａｚｏｎ.ｃｏｍといった海外メーカーによる製品投入が相次ぎ国内市場が形成された。２０１８年は日系メーカーの積極的な参入により市場は急拡大しており、４６億円（２０１７年比２.９倍）が見込まれる。今後はハンズフリーで家電操作やサービス利用、情報収集が可能といった利便性の向上に加え、所有率がまだ低いことから伸びしろがあるため、市場は拡大していくと予想される。ただし、音声アシスタント機能がスマートスピーカー以外の家電製品にも広く普及すると予想されるため伸長率は徐々に鈍化するとみられる。

■スマートホーム対応照明国内市場

　スマートホームで用いられる電球、ライトとして無線機能でオンオフの切り替えができるもの、照明以外の機能との複合化製品を対象とする。

　２０１６年にソニーがスマート照明「Multifunctional Light」を発売した。また同年１２月にフィリップス　ライティング　ジャパンが「Philips Hue　ホワイトグラデーション　シングルランプ」および「同スターターキット」を発売し、ＩｏＴ家電やホームネットワークに関心の高い消費者層の需要を獲得している。２０１８年はパナソニックからスピーカー機能搭載の「AIR PANEL LED THE SOUND」が発売されるなど市場は活況化しており、６０億円（２０１７年比１７１.４％）が見込まれる。今後はスピーカー機能や空気清浄機能、プロジェクター機能など照明とは別の機能を搭載した製品が買い替え需要を喚起するとみられ市場の拡大が期待される。

■ヘルスケアデバイス（ウェア型端末）国内市場

　衣類として身に着けて生体情報が取得できる端末のうちシャツ型の製品を対象とする。

　建設現場や電力プラントなどの作業現場に従事する作業員の体調管理、異変検知を目的として建設会社、ＩＴベンダー、繊維メーカーが実証実験を行い、その後ソリューションとして販売を開始したことによって市場は形成された。現在は上記の用途が主要であるため、当製品を使用したソリューションもＢｔｏＢ向けが中心であるが、月額料金制によるＢｔｏＣ向けサービスを検討している業者もおり、ＢｔｏＢ、ＢｔｏＣ向けで利用増加が期待される。今後は見守り用途としての利用が進むなど用途の多様化が予想され、市場は拡大していくとみられる。

＜調査結果の概要＞

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スマートホーム関連国内市場

２０１８年の市場は３兆９３６億円（２０１７年比４.８％増）が見込まれ、２０２５年には４兆２４０億円（２０１７年比３６.３％増）と拡大が予測される。市場の過半を占めるスマートコアデバイスはスマートフォンの新規需要が一巡した影響をうけ当面は縮小が続くとみられる。スマートルームはネットワークに接続可能な生活家電の増加、音声アシスタント搭載ＡＶ機器の増加などから伸びが予想される。個別サービスは製品のネットワーク化やＡＰＩ連携の拡充によって伸びが期待される。スマートウェルネスやスマートセキュリティ、スマートキッチン／サニタリーはネットワーク接続による利便性の向上を背景に需要増加が期待される。プラットフォームサービスは初めてスマートホーム環境を構築するユーザー向けの需要を中心に伸びていくとみられる。また、現状の提供サービスは家電コントロールやスマートスピーカーの導入などであるが、今後は駆けつけ警備サービスや事業者同士が協業し宅配サービスなどの多様なサービス展開が進むと予想される。

＜調査対象＞

※スマートホーム国内市場は下線のある品目を対象とする。

＜調査方法＞富士キメラ総研専門調査員によるヒアリング及び関連文献、データベース活用による調査・分析

＜調査期間＞２０１８年７月～９月　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

以上　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　資料タイトル：「スマートホーム市場総調査 ２０１８」

体　　　　裁：Ａ４判　２７２頁　　

　価　　　　格：書籍版　１５０,０００円＋税

書籍／ＰＤＦ版セット　１７０,０００円＋税

　　　　　　　ネットワークパッケージ版　３００,０００円+税

発　 行 　所：株式会社　富士キメラ総研　

            〒１０３－０００１　東京都中央区日本橋小伝馬町１番５号　ＰＭＯ日本橋江戸通

            ＴＥＬ：０３－３６６４－５８３９（代）　ＦＡＸ：０３－３６６１－１４１４

            URL：https://www.fcr.co.jp/  　　　　　　　　　e-mail：info@fcr.co.jp

調 査・編 集：研究開発本部　第一部門

           ＴＥＬ：０３－３６６４－５８３９　　ＦＡＸ：０３－３６６１－１４１４

     この情報はホームページでもご覧いただけます。URL：http://www.group.fuji-keizai.co.jp/